胴上げの一種なんですがね。『ちょうちょ』ってぇのがありまして・・・

いぇいぇ、中学校の先生をしていた後輩に教わったんですよ。あたしじゃありません。念のため。

解説しますと、地面に腹這いになったおめでたい一人を四人で両手両足を持つわけです。そして、せぇ~~~ので、2mくらいの高さまで持ち上げ、上下に揺するというもので・・・落下してくる地面、コンクリートを目の当たりにするわけですから、メチャメチャ怖いわけです。

危ないので、よゐこは真似したらいけません。誰か一人が手を離したら、コンクリートに激突し、とても無事にはいられないでしょう。

ま、お祝いとは言え、体のいいイジメなんですね。

小保方女史・・・メディアに持ち上げられ、みんなに振り回され・・・

こんな目にあってるんじゃなかろうか・・・・んで、理研が手を離したぞ・・・・

************************************************

STAP問題 小保方氏「日本にいていいのか…」 理研以外での研究も示唆

産経新聞 5月8日(木)18時50分配信

obokata

 STAP(スタップ)細胞論文についての再調査が行われないとする理化学研究所の決定を受けて、小保方(おぼかた)晴子研究ユニットリーダー(30)側 は激しく反発した。代理人の三木秀夫弁護士によると、連絡を受けた小保方氏はしばし絶句。三木弁護士は「結論ありきで、とうてい承服できない。論文は取り 下げない」と強い口調で語った。

三木弁護士によると、理研の決定は午前10時半ごろ、電話とメールで寄せられた。小保方氏は三木弁護士から電話で伝えられた際には絶句したという。その 後「世に出したばかりの研究を引きずり下ろされるようなことがあっていいのか、日本にいていいのか」という趣旨の発言をしたという。

小保方氏の様子について三木弁護士は「何を言っても通らないのだと、絶望感に打ちひしがれている」と説明し、「昨日までは理研でやりたいといっていたが、今後は分からない」と、理研以外で研究を続ける可能性も示唆した。

論文の撤回についても、事前にどんな結論が出ようと取り下げないことを確認していたとし、「撤回は実験がゼロになることなので、現時点ではない」と否定 した。今後は、理研懲戒委員会による懲戒処分も予想されるが、三木弁護士は「訴訟も選択肢の1つとしてあり得るが、方向性はまだ決めていない」と話した。

三木弁護士は決定について、求めていた調査委のメンバー変更が受け入れられず、最初に不正を認定したメンバーが再び結論を出したことを批判。「最初から 結論ありきで始まっている。調査委メンバーにも論文疑惑が発生しており、信頼性の全くない調査委で結論を出されたことは本当に腹立たしく、残念に思ってい る」と述べた。

*************************************************

借りてきました

http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken

STAP細胞の小保方晴子博士は「理研に居場所はない」、ハーバード大学の恩師の下に早く戻るがよい

2014年05月09日 02時27分55秒 | 政治

◆「小保方晴子ユニットリーダーを早く切って捨てろ」と理化学研究所の野依良治理事長の怒声 が聞こえてきそうな野蛮なやり方だ。STAP(スタップ)細胞論文をめぐり、小保方晴子ユニットリーダーが求めていた再調査について理研が5月8日、再調 査を行わないことを決定したのだ。
「法の支配」原則の核心部分の1つである「法的適正手続」は、民主主義社会の鉄則である。にもかかわらず、理研の調査委員会は、STAP細胞の発見者で ある小保方晴子博士の弁明を十分聴取もせず、徹底した調査も行わず、「トカゲの尻尾切り」を急いできた。理研が今後行うのは、小保方晴子博士の懲戒解雇の みである。
いつまでもSTAP細胞問題にかかずらわっていると、理研のボロが次から次へと際限なく、文字通りエンドレスに炙り出されてくると野依良治理事長は、危 機感を感じているに違いない。事実、調査委員会の石井俊輔委員長が、自身の論文で画像データを入れ替える誤りが発覚し辞任。さらに、古関明彦、真貝洋一、 田賀哲也の3人の委員が、過去の論文で遺伝子の解析結果の画像などを切り貼りした疑いを指摘されたため、理研は不正があったかを確認するため、予備調査を 始めている。ただし、予備調査のメンバーも決まっていない。
小保方晴子博士側は、調査委メンバーの変更を理研側に要請していたのに、疑惑に包まれた調査委メンバーのままで、「小保方晴子問題」だけの決着を図ろう としたのである。代理人の三木秀夫弁護士から報告を受けた小保方晴子博士が、「絶句した」というのは、当然であった。どうも日本の科学者の世界には、「法 の支配」原則の核心部分の1つである「法的適正手続」の鉄則が通用しないらしい。
◆しかし、小保方晴子博士は、この期に及んで、理研の野依良治理事長や発生・再生科学総合研究センターの笹井芳樹副センター長にすがるのは、もう止めた方 がよい。とっくのむかしに「切り捨てられている」からだ。味方は、1人もいないことを悟るべきである。否、理研が5月8日、再調査を行わないことを決定し たことで、「理研の正体」を思い知らされたに違いない。野依良治理事長や笹井芳樹副センター長は、「自己保身」に懸命なのだ。
小保方晴子博士がいま判断すべきは、理研の懲戒処分を待って、今回の「不正」と認めた調査結果と処分について、「処分取り消し」と「名誉回復」を求める訴えを起こすことである。
◆裁判は、三木秀夫弁護士ら弁護団に任せて、研究者としての次の展開を考えた方がよい。すなわち、許されるなら、「ハーバード大学へ戻っておいで」と声を かけてくれている恩師のチャールズ・バカンティ教授の下に帰るのが最善である。四面楚歌の状態にある理研には、小保方晴子博士の居場所はない。
バカンティ教授は、15年前に弟と研究に着手していて、「アイデアを生んだのは自分」と自負している。STAP細胞について独自の作製方法を公表、強気 な姿勢を崩していない。小保方晴子博士は、STAP細胞作製の「コツとレシピ」を持っているので、心強い。できれば、「STAP細胞」「STAP」を商標 登録し、権利をキープしておくべきである。

広告