慰安婦像の黒幕??

もし、これが本当なら河野談話の撤回は、さぞ難しかろうと思う。撤回させるということは黒幕の息の根を止める事だし、果たしてそれが可能なものか・・・・・単なる南トンスル土人のジャパン・ディスカウント事業などでは済まされない話だ。

本気で撤回させるなら、日本人も本気にならねばならない・・・・

今回オバマ大統領は、南トンスルランドで

And they deserve to be heard; they deserve to be respected; and there should be an accurate and clear account of what happened.

そして、彼らは聞くことに値する。  彼らは尊敬に値する。
そして何が起こったかを正確かつ明確にアカウントがあるはずです。

という発言していた。これは米国はすでに南トンスルランドを見限ったことを意味しないだろうか・・・・

借りてきました。

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http://banba.de-blog.jp/wadachi/2013/11/post_5177.html

2013年11月13日 (水曜日)

ユダヤ人はなぜ韓国を助けるのか

韓国の経済危機に際しユダヤ人はアメリカを使って金融支援し建て直しに協力した。

現在、韓国の大手銀行は政府系の1行を除いてユダヤ金融マフィアの資本に握られている。

ユダヤ人の故郷イスラエルはパレスチナ人の土地を入植地と言う形で簒奪を進行中である。

ユダヤ人はヨーロッパでで差別され、ドイツ人に虐殺れた歴史を持つ。

現在ではイスラム諸国から徹底的に嫌われている。

ユダヤ人虐殺と言う「被害者」化粧は、パレスチナ人とそれを支援するイスラム国家においては通用しない。イスラエルは完全に加害者でしかないのだ。

ユダヤ人はアメリカの資源、金融および政治を長く牛耳っている。

かつて、ドイツ、日本を戦争に追い込み勝利した。その結果得られたヨーロッパ及びアジアでの利権は膨大であり、その権益を持って戦後は超大国として繁栄してきた。しかし、中国やアジア諸国の発展でアメリカ国内の産業が衰退し今や常に赤字財政の国家となっている。

この疲弊したアメリカを国債購入で支えていたのが日本である。もし日本がなかったらアメリカは既に財政破綻した貧乏国家となっていたのだ。アメリカの意のままの財布である日本が自主独立した強国とななっては困るのである。

アメリカはそのための装置を用意した。日本国内の米軍基地が第一の装置である。竹島、北方領土、尖閣が第二の装置である。南京事件、従軍慰安婦が第三の装置である。

その内、第三の装置はユダヤ人との結びつきが強い。特に従軍慰安婦とナチス虐殺は関係付けられ韓国人とユダヤ人は常に連帯して日本を貶める行動をとっている。

ユダヤ虐殺記念館に慰安婦問題が展示されるなどでも連帯が明確に現れている。慰安婦問題について常にアメリカは、韓国を擁護し日本政府に圧力を加えてきた。河野談話がアメリカの命令で韓国の主張に従うことを強要されて作られた具体的経緯は公表できず、河野氏が墓場に持って行くこととなるだろう。当然河野氏が自己の行った河野談話を生きているうちに否定することは不可能なのだ。

アメリカの政治はユダヤ人が支配しており、ユダヤ人はドイツに対して常に加害者として態度を永久に要求する。同時にユダヤ人は日本に対しても戦争加害者としての態度をとることを永久に求める。そこで折りしも作文された韓国に対しての従軍慰安婦の捏造が支持され、韓国が日本に対して戦争加害者としての態度を永久に要求できるようにすることが仕組まれたのだ。

この慰安婦問題について日本政府が真実を公然といえない背景が「第三の装置」を必死に維持しようとするアメリカ(ユダヤ人支配の)の強い意志による圧力があるのだ。

同時にアメリカが韓国を利用できるように支配することも忘れてはいない。韓国は現在ユダヤ金融資本配下にあり、締結した両国間の貿易協定によって国内産業がアメリカ産業の系列に組み込まれているのだ。

これに対して現在韓国は金融をはじめあらゆる分野でのアメリカの過酷な支配に対して悲鳴を上げて稼いだ産業界の富はアメリカに吸い上げられてしまい国民は貧困に喘いでいる、その結果、好きでもない中国に助けを求めてすがり付いているのが実態である。

韓国大統領の反日発言は直接には全く言うことが許されない反米表明の代償でもある。

竹島の領土問題でもアメリカは日本の味方が出来ないのは、パレスチナ人の土地を強奪して実効支配を強化しているユダヤ人のイスラエルの論理を正当化するためであり、韓国の実効支配の論理を間接的に支援するためなのである。尖閣諸島の日本への支持は日本の実効支配に関して支持しているのであって、領土の帰属に関しては日本を支持していない矛盾した問題も、イスラエルの入植地の実効支配の正当化の論理で見れば全く同じ一貫しているイスラエル擁護の論理なのである。

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